4月25日付けの読売新聞（朝刊：10・11面）の「働き方改革に理解　勤労観は世代で差」と題した特集記事の中で、本学文学部社会学科の阿部真大准教授のコメントが紹介されました。
　阿部准教授は、今回読売新聞社が実施した「働き方」に関する全国世論調査では、若年層の間で労働に対する「あきらめ」に近い現状認識が広がっていることが浮かび上がったとし、国と地方自治体が一丸となって、1990年代に生まれた新しい働き方を経済的に下支えする仕組みを整えていく改革が必要だと解説しています。