担当教員	研究内容
教授 北居 明	組織文化論と組織開発論の分野で、わが国の組織を対象にアクション・リサーチと実証研究を行っている。特に対話型組織開発と解決志向マネジメントの有効性に関心がある。

担当教員	研究内容
教授 廣山 謙介	日本経営史、経営人類学、塩業史。近世から現代への経営の変化とその経営史的意義を、所有を中心に解明する。その手法のひとつとして、新分野である経営人類学的手法の導入を試みている。地場・伝統産業としての塩業経営の歴史分析も併行して研究している。

担当教員	研究内容
教授 奥野 明子	目標管理という管理システムに注目し、組織の中のヒトを管理するしくみを明らかにする。例えば、目標設定、仕事の配分、評価、能力開発や育成、コミュニケーション、報酬管理などが研究の対象である。また、最近では、経営理念の研究を行っている。

担当教員	研究内容
教授 マノジュ L. シュレスタ	企業の戦略的提携と、そこでコアとなる経営資源としての知的財産が果たす役割についての研究。知的財産マネジメントに関しては、特に日米ネット、バイオ関連企業の比較を、実証的研究を通して行っている。

担当教員	研究内容
教授 馬場 大治	日本企業の資本調達政策に関する理論的、実証的研究。

担当教員	研究内容
教授 尾形 真実哉	優れた組織は優れた人材によって構成されている。それゆえ、リーダーシップやモチベーション、キャリア、グループダイナミクス、人材育成など組織の中の人間行動に焦点を当て、インタビュー調査や質問票調査によって得られたデータを分析し、普遍性のある理論の構築を目指している。

担当教員	研究内容
教授 渡邊 和俊	アジアの新興国の市場拡大に伴い、日本の製造業はその経営戦略を大きく見直す転機にある。こうした「ものづくり」の経営戦略を分析するために、テクノロジー・マネジメントを基礎として、企業のイノベーションを研究している。

担当教員	研究内容
教授 杉田 俊明	日本企業や欧米多国籍企業の対アジア・中国への直接投資と現地における経営、華僑華人企業のボーダレス経営、アジア・中国企業の経営と国際化などについて、実証研究を行っている。

担当教員	研究内容
教授 三上 和彦	企業、個人の合理的意思決定について研究する。戦略的状況を分析するためにゲーム理論を用いる。また、意思決定における認知的限界についても検証する。

担当教員	研究内容
教授 内藤 文雄	企業会計は組織体の経済活動を認識・測定・評価し、その結果を会計情報としてまとめ、利害関係者に伝達する行為である。この行為の理念・基本的考え方・制度について理論的および実態的な解明を行う。

担当教員	研究内容
教授 久保田 秀樹	日本の企業会計は、金融商品取引法、会社法および税法の規制を受けている。それらの実体規定および形式規定を担う、企業会計基準、内閣府令、法務省令および財務省令など、そしてそれらの基礎となる財務会計理論について研究する。

担当教員	研究内容
教授 長坂 悦敬	ITと原価管理、管理会計の関係変化に注目し、とりわけ実際の企業活動におけるコスト・マネジメント、ビジネスプロセス・マネジメント、ナレッジ・マネジメントについての理論、方法論を探究。ITに関わる管理会計の隣接領域を包含した実証研究も行っている。

担当教員	研究内容
教授 杉山 善浩	管理会計、財務会計といった企業会計に加えて、ファイナンスや組織行動論といった隣接諸領域も活用することで、企業経営のあり方を総合的・多角的に究明しようとしている。

担当教員	研究内容
教授 伊藤 公一	財務諸表監査は、財務諸表の信頼性を保証する重要な役割を担っているが、監査自体が仕組としての様々な課題を抱えている。それらの課題について理論的研究を行っている。

担当教員	研究内容
教授 池田 公司	拡張可能なビジネスレポーティング言語（eXtensible Business Reporting　Language ； XBRL）を用いた会計ディスクロージャーについて理論的・実証的な研究を行う。加えて、XBRLによる会計ディスクロージャーの信頼性保証（IT監査）も取り上げる。

担当教員	研究内容
教授 古田 美保	法人税は企業にとって大きなコストであり、特に近年においては諸外国との比較上の優位性が重要視される。また、企業課税の政策的利用可能性も課題となっている。そういった現状をふまえ、企業課税の理論と企業行動への影響に関する研究を行っている。

担当教員	研究内容
教授 若林 公美	会計基準のグローバル化に関連するトピックスを中心に実証研究を行っている。特に、国際会計基準（IFRS）の導入とその影響に関心を持っている。会計情報には、企業の経済活動が投影されており、新聞等で報道されている逸話的仮説を実際のデータで検証できる点が興味深い。

担当教員	研究内容
教授 西村 順二	マーケティング論における基本概念である取引制度を分析単位として、比較制度分析の視点からマーケティング・システムの変動過程、そのダイナミズムを生みだす環境条件、そしてそれらの相互関係を研究する。さらに、その方法論的有効性を検証する。

担当教員	研究内容
教授 大塚 晴之	具体的には、貨幣論、銀行論、マクロ金融論、ミクロ金融論の研究を行い、個別経済主体の金融行動から金融政策に至るまでの幅広いエリアの分析を行う。