甲南大学 BI研究所

BI研究所の研究活動

2023年12月	BI兼任研究員　活動報告（2023年12月）
2023年11月	BI兼任研究員　活動報告（2023年11月）
2023年10月	BI兼任研究員　活動報告（2023年10月）
2023年9月	BI兼任研究員　活動報告（2023年9月）
2023年8月	BI兼任研究員　活動報告（2023年8月）
2023年7月	BI兼任研究員　活動報告（2023年7月）
2023年6月	BI兼任研究員　活動報告（2023年6月）
2023年5月	BI兼任研究員　活動報告（2023年5月）
2023年4月	BI兼任研究員　活動報告（2023年4月）
2023年3月	BI兼任研究員　活動報告（2023年3月）
2023年2月	BI兼任研究員　活動報告（2023年2月）
2023年1月	BI兼任研究員　活動報告（2023年1月）
2022年12月	BI兼任研究員　活動報告（2022年12月）
2022年11月	BI兼任研究員　活動報告（2022年11月）
2022年10月	BI兼任研究員　活動報告（2022年10月）
2022年9月	BI兼任研究員　活動報告（2022年9月）
2022年8月	BI兼任研究員　活動報告（2022年8月）
2022年7月	BI兼任研究員　活動報告（2022年7月）
2022年6月	BI兼任研究員　活動報告（2022年6月）
2022年5月	BI兼任研究員　活動報告（2022年5月）
2022年4月	BI兼任研究員　活動報告（2022年4月）
2022年3月	BI研究所兼任研究員の経営学部、望月特任教授が大阪市立大学院経営学研究科にて博士（商学）号を取得しました。
2022年3月	BI兼任研究員　活動報告（2022年3月）
2022年2月	BI兼任研究員　活動報告（2022年2月）
2022年1月	BI兼任研究員　活動報告（2022年1月）
2022年1月	【経営学部】BI研究所兼任研究員の奥野明子教授の新刊本が公刊されました　詳細はこちら
2021年12月	BI兼任研究員　活動報告（2021年12月）
2021年12月	【経営学部】BI研究所の所長を務める西村順二教授の新刊本が公刊されました　詳細はこちら
2021年11月	BI兼任研究員　活動報告（2021年11月）
2021年10月	BI兼任研究員　活動報告（2021年10月）
2021年9月	BI兼任研究員　活動報告（2021年9月）
2021年8月	BI兼任研究員　活動報告 (2021年8月)
2021年7月	BI兼任研究員　活動報告（2021年7月）
2021年6月	BI兼任研究員　活動報告（2021年6月）
2021年6月	【経営学部】BI研究所の所長を務める経営学部西村順二教授の新刊本が公刊されました　詳細はこちら
2021年5月	BI兼任研究員　活動報告（2021年5月）
2021年4月	BI兼任研究員　活動報告（2021年4月）
2021年4月	【経営学部】西村順二教授（ビジネスイノベーション研究所長）の基調講演の記事が神戸商工会議所機関紙に掲載されました。詳しくはこちら
2021年3月	BI兼任研究員　活動報告（2021年3月）
2021年2月	BI兼任研究員　活動報告（2021年2月）
2021年1月	BI兼任研究員　活動報告（2021年1月）
2020年12月	BI兼任研究員　活動報告（2020年12月）
2020年11月	BI兼任研究員　活動報告（2020年11月）

2013年6月1日	長坂悦敬BI研究所長が研究代表となり、日本管理会計学会産学共同研究グループ「次世代マネジメント・コントロールのためのメゾスコピック・モデルに関するアクション研究」が活動しています（2012-2013年度）。
2013年3月1日	2010～2012年度、文部科学省「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業（地域に根差した研究）」において、本研究所が提案した「関西地域発イノベーション・プラットフォームの構築」プロジェクトが採択され活動を行いました（3年間）。
2012年11月30日	プラットフォーム構築の理論、調査、実証研究成果をまとめた著書、甲南大学ビジネス・イノベーション研究所編『ビジネス・イノベーションのプラットフォーム：東アジアの連携に向けて』同文舘出版、Ａ5判・240ページを公刊しました。
2011年6月1日	若林公美BI研究所兼任研究員が研究代表となり、村田学術振興財団2012年度研究助成「IFRS時代における会計・財務・マネジメントの実態に関する国際比較～日韓上場企業を分析対象として～」を実施しました。
2009年3月1日	2005～2009年度、文部科学省私立大学学術研究高度化推進事業の社会連携研究推進事業として、本研究所が提案した「地域経済クラスター創造に向けての社会連携研究」プロジェクトが採択され、活動を行いました（5年間）。
2007年3月1日	経済産業省「平成18年度技術経営人材育成プログラム導入促進事業」に、本研究所が応募した「アライアンス・ベースド技術経営論の研究」が採択され、活動を行いました。