6月28日付読売新聞（朝刊・34面）掲載記事の「検証　コロナ禍３　関西の現場から」に、経済学部　稲田義久教授のコメントが掲載されました。

この記事では、ここ数年のインバウンド（訪日客）の増加と、新型コロナウイルス感染拡大に伴う急激な減少による関西経済の影響を、旅客数や宿泊施設数の推移とともに紹介しています。

訪日客増の追い風がやみ、その影響の長期化が懸念されることについて、稲田教授は「観光産業の重要性は変わらない。当面は日本人客を取り込みながら、産業基盤を維持する必要がある」とし、「旅行客の人数を追い求めるのではなく、1人当たりの支出額など質を高め、持続性がある観光戦略を考えなければならない」と述べています。